東京オリンピック中止の損害額は?招致が不正の場合はどうなる?

こんばんは。なるへそです。

東京オリンピックが中止の可能性も!

なんとJOCの竹田会長が東京オリンピックの
招致で贈収賄の汚職を行った疑惑で
フランス捜査当局が捜査を開始したと
報じられています。

これが本当なら東京オリンピックの開催すら
怪しくなってしまいます。

中止になった場合の損害額はいくらに
なるのでしょうか。

また、招致が贈収賄で不正となった場合は
どうなってしまうのでしょうか。

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東京オリンピック中止の損害額は?

東京オリンピックはどうなってしまうのでしょうか。

JOCの竹田恒和会長が
オリンピックの招致で
2億円以上を支払ったとの事です。

これが贈収賄といういわゆる
汚職ではないかとフランス当局に
起訴されたと報じられています。

 

東京オリンピックが中止になるのでは
という事で大きな話題になっています。

もし中止になった場合に損害額は
どのくらいになってしまうか
気になったので、調べてみました。

 

ビッグイベントなだけに多方面に
多大な損害を与えることになりますね。

違約金や損害賠償が発生しそうな相手も
色々といます。

IOCやスポンサーはもちろんのこと、
オリンピック需要を見込んで
増改築や建て替えをしたホテルや施設なども
訴えを起こしたりしそうです。

こんな声もあったりして、
各方面から損害賠償の嵐となる可能性があります。

オリンピックを開催するには、
3兆円かかるという話もあります。

ですので、兆円規模の損害賠償
というのはいい線いっている
金額かもしれません。

 

さらに株価や不動産価格の下落も
予想されます。

影響が多岐に渡りすぎて
正直、私には見積もりが出来ないのですが、
この話題になった時はさも分かった風に、
兆円規模になりそうだね
って言っておく事にします!

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東京オリンピックの招致が不正の場合はどうなる?

招致が不正の場合はどうなってしまうのでしょうか。

調べてみますと、2016年にも中止の
噂が出ていましたね。

西側と日本の大手メディアは、
夏の東京オリンピックにつながる
贈収賄の疑惑を書きたてています。

伝えられるところでは、
日本の五輪招致委員会のメンバーが、
最終候補地の決定権を持つ審査員に
巨額のマネーを渡していたということです。

疑惑が証明されれば、
不法に東京に決定されたことによって、
開催資格をはく奪されるでしょう。

参照元記事を要約

 

確かに不正で決定されたなら
開催資格を剥奪されても
当然な気がします。

 

その際は開催地の変更などになるのでしょうか。

この時はロンドンが引き受けるという
噂もあったようです。

 

また、JOCがIOCに損害賠償を
支払わなかった場合には制裁として
日本人選手が国際大会に参加出来なくなる
可能性を指摘する人もいます。

これは日本のスポーツ界にとっては
大打撃の大損害です。

 

開催が来年に迫った段階でのこの報道。
今後の展開に注目です。

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